日本の花火大会

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日本の花火大会は外国人も驚嘆する規模。

大きな大会はたくさんの企業がスポンサーになっていますね。

スポンサーが花火（代金）を提供する大会では、必ず「○○社がお贈りするスターマイン」とか
放送しますから、１回しか来たことの無い人はあまり気にしませんが、毎年来ている人は、
「あ、今年もここの会社が大きい花火を上げた。」とわかりますし、「あの会社の上げる花火が見たい」という人もいますから、宣伝効果は結構バカになりません。

地元自治体や主催者、住民への協力・宣伝という意味も大きいでしょう。
おおよその費用ですが、花火の質にもよりますし、会場整備などのコストにもよりますが、おおよそ１万〜２万発で１億〜２億円程度です。大きな大会ですと、
例えば、Ｈ１７年長岡まつり大花火大会（２日で２００００発、６８万人、花火業者４社）スポンサー約２５０　１億９５００万円

Ｈ１６年諏訪湖祭湖上花火大会（３７０００発、４５万人、花火業者１０社）スポンサー約３６０　１億１８００万円

Ｈ１６年大曲全国花火競技大会（１５０００発、７０万人、花火業者２８社）スポンサー約６６０　３億３４００万円
です。費用も莫大ですが、例えば、観客が一人当たり２０００円のお金を地元に落とすとすると・・・
すんごい経済効果ですね。

花火大会は人海を作り地元経済に影響を与える程のイベントです。
夏はやっぱり経済を引っ張る原動力なんだね。
地方のお祭り。北海道なら神社のお祭りに港祭りがあちこちで結構開催されています。
地元の特産品を冠にした特産品特売会もお祭りの一種だと思いますww
地方経済が低迷している自治体は長を始め地元の何が目玉なのか分かっていない事になりますね。自治体が寂れ若者が居着かないのは広く浅く参加出来る盛大なイベントがないからだ、自治体住民のほとんどが足を向ければ若者もストレス発散になる。
若者が地元に根付くアイデアをひねり出せる長がコレからの地方自治体には必要になって来るだろ。
地方自治体には悪い慣例(地元業者が一つに絞られる市政参加型)が幾つも存在します。
それらをぶち壊して新しい自治体のスタイルが必要です。

花火大会、祭り、特産品特売会、これ等を超えるイベントを繰り広げる自治体がこれからの勝者になるだろう。

過疎に喘ぐか起爆剤を作れるかが鍵だ！