１９１７年、ロシア革命によってロシア帝国のロマノフ王朝は倒され、ソ連と言う共産主義国家が成立した。倒されたロマノフ王朝の最後の皇帝ニコライ２世の側近中の側近＝財務相談役＝ロシア最大の銀行家のルービンシュタインは、ロマノフ王朝が倒れると、ロシアから、ロマノフ王朝の貴金属・財宝を持ち、アメリカに逃げ出し、政治亡命する。銀行家ルービンシュタインは、アメリカでノーザントラスト銀行を創り、ロシアの内部事情に詳しい利点を生かし、金持ちから資金を集め、ロシア国内のダイヤモンド鉱山・金鉱山への投機を行う、金融ビジネスを開始する。敵国＝共産主義国に投資するため、ソ連当局にニラマレレば、投資資金を全て没収される危険性のある、極めてハイリスクな、しかし、成功すれば莫大なダイヤモンド、金塊を手にする事の出来る、ギャンブル投機ビジネスであった。２１世紀のヘッジファンド・デリバティヴ取引の原型が、ここにある。ルービンシュタインは、共産主義ソ連の政府高官を金で買収し、このギャンブル投機を「成功に導いて行く」。１９９１年の、ソ連崩壊時には、「食えなくなった」このソ連の政府高官＝官僚達が、ロシア国内のダイヤモンド、金塊、原油等々を私物化・着服し、アメリカ・ヨーロッパ諸国に横流し・密売するマフィアに姿を変える。ルービンシュタインは、このアメリカと、ソ連＝ロシアのマフィアを結び付ける、米国＝ロシアのアングラ＝地下マフィアとなる。ルービンシュタインは表向きは銀行家であったが、その正体は敵国ソ連と「通じる」密貿易マフィアであった。このルービンシュタインのノーザントラスト銀行を「子会社」とし、ギャンブル投機の水先案内人としてきたのが、銀行ゴールドマン・サックスである。
ルービンシュタインの息子として、父親のノーザントラスト銀行の親会社ゴールドマン・サックスの会長の地位にまで上り詰めたロバート・ルービンシュタインは、名前をアメリカ風に、ロバート・ルービンと変え、オバマ大統領の金融政策の最高ブレーンとして活躍してきた（クリントン政権の財務長官でもあった）。このロシアン・マフィアが、ホワイトハウスの金融政策を決定する、アメリカ金融界の中枢となってきた。このロバート・ルービンが資金を提供し、ディロン社が、ＣＢＳ・ＴＶを経営してきた。
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ルービンシュタインの息子として、父親のノーザントラスト銀行の親会社ゴールドマン・サックスの会長の地位にまで上り詰めたロバート・ルービンシュタインは、名前をアメリカ風に、ロバート・ルービンと変え、オバマ大統領の金融政策の最高ブレーンとして活躍してきた（クリントン政権の財務長官でもあった）。このロシアン・マフィアが、ホワイトハウスの金融政策を決定する、アメリカ金融界の中枢となってきた。このロバート・ルービンが資金を提供し、ディロン社が、ＣＢＳ・ＴＶを経営してきた。
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安倍首相の政治資金源となっている中国「麻薬ビジネス」のパートナー＝銀行ブラウン・ハリマンの経営一族＝前ブッシュ大統領一族の経営するカーライル社の子会社ディロン。そのディロン社のパートナーが、アメリカ金融界の重鎮ロバート・ルービンとなる。自衛隊の創設、日米安保条約の締結、安倍首相の進める集団的自衛権の行使を「司る」者達が中国ビジネスの「プロフェッショナル」であるのは、なぜなのか。
アメリカの敵国ソ連と「水面下で通じていた」ロバート・ルービンが、２０１４年現在、尖閣諸島をめぐり日本・自衛隊と対立する中国と「水面下で通じている」。
この満州帝国の物流＝食料・水・ガソリンといった日本軍の兵站部を担った南満州鉄道の総裁であった後藤新平は、満州帝国の運営資金を、中国大陸での麻薬密売によって入手する戦略を「採用」していた。この麻薬密売部門の実働部隊となったのが、岸信介、佐藤栄作の兄弟であった。この二人は、麻薬密売の利益の一部を私財とし、第二次世界大戦後、首相のイスを買う選挙資金とし、自民党政権の中核を形成した。中国大陸において麻薬密売の「決済役」を担う、麻薬密売の「元締め」となっていたのが、ブラウン・ハリマン銀行であった。ブラウン・ハリマンは麻薬密売の利益で中国人奴隷＝クーリーを「購入」し、アメリカ大陸に輸出、アメリカ全土に鉄道網を形成する労働力として駆使した。その結果、ブラウン・ハリマンは米国の鉄道王となる。同時に、ブラウン・ハリマンは中国国内の鉄道網の買収にも着手していた。その鉄道網を使い、中国全域に麻薬を運搬する「システム」を構築したブラウン・ハリマンと、岸信介＝日本軍の麻薬密輸部門は協力関係にあった。正確にはブラウン・ハリマンと協力する事なしには、日本軍は中国国内での麻薬密輸に手を出す事ができなかった。米国の鉄道王ブラウン・ハリマンは、その巨万の富をバックにアメリカ政界にネットワークを張り巡らせ、やがてブラウン・ハリマンの経営陣から父子ブッシュ大統領を輩出する事になる。こうして満州帝国での麻薬密売を通じ、岸信介・佐藤栄作の一族は米国政界中枢とのネットワークを構築する。中国での鉄道網拡大に執着するブラウン・ハリマンと、南満州鉄道は、やがて鉄道ビジネスの面で「競合」し、対立を深めてゆく。これが日米開戦の、根本原因となってゆく。この日米戦争での惨敗を見た岸信介は、第二次世界大戦後、米国との協調路線を歩み、米軍の日本駐留を半永久化する、現在の日米安保条約を締結する。
大量の武器販売によって中国軍を増強し続けてきたディロン社、自衛隊の創設・強化を進めてきたディロン社の傘下にカーライル＝ブッシュ一族＝ブラウン・ハリマン＝岸信介＝安倍晋三が居る。安倍首相が、岸信介から「継承」した政治基盤・政治資金源が、このネットワークである。集団的自衛権の行使に「必要」となる、新たな兵器・装備の大量購入に、安倍首相が専心し、ディロン社の要請に従う「事情」は、ここにある。
大陸利権を持つ安倍総理が特亜を蔑んだ目線で見ているのは欺瞞なのか？
くそったれ民主党の後で保守層を引き付け情報の官制し特亜を利用した世論作りも欺瞞だったのかもしれない。
考えて見れば第一次安倍内閣が転けたのも欺瞞だったのかもしれない。
民主党に対中へ日本企業工場を推進させ中国にジャパンマネーを注がせ中華圏の経済爆発を誘引したのもアメリカと日本のごく一部が仕組んだとしか考えられない。
尖閣を地下資源の宝庫なる眉唾な情報をリークしたのもアメリカですから。
日中の衝突が招くものは戦争資材の原料の高騰による円とドルの乱舞です。これを拾い集めるのがあらゆる経済活動に関与するコングロマリット達が貪欲に吸い上げる結果が待っています。
安倍総理の表面に騙されない事が日本人の今後に繋がります。